造成からサポートする住まい|北九州市で高性能住宅を建てるならハゼモト建設

物件が少なく、選べないエリア
どんな土地でも建築可能にする「造成からサポートする住まい」

造成からサポートする住まい 造成からサポートする住まい

ABOUT

造成からサポートする住まいの家づくりについて

  • 造成からサポートする住まい
  • 造成からサポートする住まい
  • 造成からサポートする住まい
  • 造成からサポートする住まい
造成工事とは、建物が建てられる状態にするために土地を整備する工事です。たとえば山地や森林・農地などの土地を宅地として活用する場合、建物が建てられるよう整備しなければなりません。また、傾斜のある土地を活用する場合は、平坦に整えるなどの工夫が必要です。
このように、今後使われる土地の用途に合わせて土地を変える工事を「造成工事」といいます。

造成工事が必要な土地を3つ紹介します。

■変形している土地
変形している土地や、五角形になっている土地の場合は整備が必要です。
たとえば住宅を建てる際にはムダが多くなるため、造成工事により使いやすい形に変更した方が良いでしょう。とくに住宅の場合は、利用しやすいように四角形に整えられることが多いです。元の土地の形で特別な目的がない限り、整備した方が土地を有効活用できます。

■高低差が大きい土地
土地の中で高低差がある場合は、土地をならして整える必要があります。
たとえば山の斜面に小屋を作るときは、床の面が平行になるように土地を調整します。盛土や切土をして土地をならし地盤改良をすることで、山の斜面にも建物が建てられるようになるのです。

■地盤が弱い土地
他にも地盤が弱い土地の場合は、土地を補強しなければなりません。
田畑のように、地面の土がやわらかくふかふかとしている場合は、土地の耐久性に欠けます。このような状態で家を建ててしまうと、家の重みで地盤沈下が起こり、家が傾く原因となるでしょう。
造成工事を行うことで建物の強度が変わり、地盤沈下のような大きなトラブルが防げます。地盤が弱い土地に建物を建てる際は造成工事が必須と言えるでしょう。

「いいな!」と思った土地が、造成の必要がある土地だと、悩んでしまいますよね。
もちろん、デメリットもありますが、高低差などをマイナスに捉えるのではなく、プラスに考えて個性ある家にするのも楽しいですよ!
高低差をうまく活かした設計で、その土地ならではの家を建ててみましょう。

MERIT

造成からサポートする住まいのメリット

  • 造成の必要がある土地のメリットは、希望のエリアの土地が相場よりも安く買える可能性があること。
    普通の土地よりも使いにくい分、土地の価格が安い傾向があります。

  • 土地の地盤が強化されるため、建物の安全性が向上し長期にわたって安定した利用が可能になります。

  • 排水設備が整備されることで、水害リスクが低減され、安心して住める環境が作られます。
    高低差が1mあるだけで、浸水の被害から免れるケースもあります。

  • 土地の形状を整えることで、無駄のない効率的な土地利用が実現し、建物の配置や設計の自由度が増します。

FLOOR PLAN

造成からサポートする住まいの家づくり事例

高低差のある土地での家づくりは、建築基準法や条例を踏まえて進めるため、個人では判断が難しいケースも珍しくありません。
経験豊富な一級建築士による、家づくりのサポートが可能です。
お悩みがある方は、ぜひお問合せください。

  • 高低差がある土地のメリットは、相場よりも安く購入できる場合があることや、高低差を活かして機能性やデザイン性などを高め、防災面でも役立てられること。
    デメリットとしては、家を建てるために土地を整える造成工事や外構工事が必要なので、トータルコストが高くなってしまう場合もあることが挙げられます。
    建築会社や建築プランが限定される場合があり、家の中の段差が増える可能性もあります。

  • 高低差のある土地に家を建てる場合、高低差を埋めたり傾斜をなだらかにしたりする造成工事、地盤改良、基礎やがけ部分が崩れてこないよう補強をする外構工事などが必要です。
    費用は土地の状態や高低差の程度によっても変わりますが、合計で数十万~数百万程度になってしまうケースもありますので、建築会社や不動産会社の担当者と相談しましょう。

  • 高い土地はプライバシーや採光が確保できる、低い土地は遮音性や気密性に優れているといった特徴があります。
    高い部分に生活スペースを持ってきて明るいリビングにする、低い部分にはシアタールームや楽器練習室をつくるなど、高低差を上手に活かした設計プランを考えてみましょう。

  • 造成工事には、都市計画法、宅地造成等規制法という2つの法律が適用される場合があります。どちらも立地や土地面積などが一定の要件にあてはまると許可申請が必要になり、厳しい規制がかけられたり申請のための費用や時間がかかったりするため、事前に調査をする必要があります。また、高さ2m以上のがけが近接する土地は「がけ地」の制限を受ける場合(がけ条例)があり、売却しにくい可能性もありますので建築会社や不動産会社の担当者と相談しましょう。